VSOP英文法の英語教室。英会話から受験英語まで。

VSOP英文法の英語教室 シンプルイングリッシュ・スタジオ

ホーム事務所案内お問い合わせ

ホーム > VSOP英語研究所ブログ > 慶大の英語教育シンポジウムの報告

VSOP英語研究所ブログ

慶大の英語教育シンポジウムの報告

9月15日(月)に慶應義塾大学の大津由紀雄教授主催の

ー「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想」を超えてー

という英語教育シンポジウムに参加しました。

http://www.otsu.icl.keio.ac.jp/

080915_KO_Sympo_DSCF8052 .jpg

どうも、タイトルをきちんと読めなくて、誤解して、行ったようです。

「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想」とは

文科省が2002年に発表した行動計画のことなのですが、

この「戦略構想」への代替案を提示しようとするシンポジウムでした。

私は

「『英語が使える日本人』の育成のため」にはどうすればよいか

というようなことが話されるのではと勝手に思い込んで参加してしまいました。

「『戦略構想』を超えて」という部分の含蓄がよく読めていなかった

と、自分の読解力の無さを反省しています。
主催の大津教授も喜ぶくらい多くの方(約500名)が参加していらっしゃいました。

やはり学校の英語の先生が多かったようです。

登壇者の「江刺川春雄氏(和歌山大学)」のレジメが

会の性格を適切に表していると思われ、

また、共感するところの多いご意見なので、

<続きを読む>に引用させて頂きました。

ただ、一つの気がかりなのは会全体を通じて

「英語の解釈法(文法)」に対しては、

何もコメントがなかったことです。

特に「東京大学の齋藤兆史氏」が

「英語学習には、まず、基本事項である文法や語彙の理解が必要である」

との発言をなさっていたので、

「現行の五文型の分類を基準とした英文法の有効性」に関しての質問状を出した

のですが、取り上げられなかったので残念です。

また、面白いと思ったのは同氏が

「英語は簡単に身に付くものではない。
『これをやれば簡単に身に付く』と
言っているような英語教育システムは眉唾物だ」

的な発言をなさっていたことです。

さらに

「脳科学、右脳、左脳、何チャラかんチャラのような考えを
英語学習に持ち込むのは、まったく意味のないことだ。
英語の学習とはまったく関係のない話である。
英語の理解習得に必要なのは、基本事項である『語彙の強化』と
文法的な理解である」

ともおっしゃっていらっしゃいました。

VSOP英文法は

「英語はワンパターンなので、このワンパターンが身に付けば、
今までよりははるかに簡単に理解できる」

とは提唱していますが、

英語自体が『簡単に身に付く言葉』だとは思っていません。
それなりの努力と練習量が必要だと思っています。

どちらにせよ、

「日本の英語教育をなんとかしなければならない」というお気持ちの方が

たくさんいる

ということは事実のようです。

壇上の皆さんがおっしゃっていたのですが、

「上からの改革ではなく、草の根運動としての英語改革に取り組まなければ

ならない」

と感じました。


ーーー以下、シンポジウムのパンフレットより引用ーーー

「一英語教育の新時代-「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想」
を超えて
主権「財界」から主権「在民」の外国語教育政策へ
江刺川春雄氏(和歌山大学)

学校現場を知らないシロウト財界人らが学校数育に介入し、外国語教育政策を
大混乱させています。金も人も出さずに一握りの英語エリート育成のための方針
を強行し、大多数を切り捨て、競争と格差の拡大で子どもと教員を疲弊させてい
ます。
危険な政策の実態と狙い見抜き、プロの誇りをもって、「学びの共同体」創りな
どの豊かな代案を実践しましょう。

1.外国語教育改革の迷走と貧困
「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想」を発表した2002年度に、文
科省は中学校の英語を週4時間から3時間に減らしました。同時に、中学校の語彙
を900語、高校では2,700語に削減しましたが、「戦略構想」が目標とする中学卒
業時の英検3級は2,100語、高校卒業時の英検2級は5,100語レベルです。無謀な目
標設定だったことは結果が示しています。5年にわたって英語教員全員に強制研
修を課しましたが、そのための予算を国は初年度で打ち切りました。有害が実証
されている習熟度別編成を推進し、教員養成や研修の準備もないまま小学校外国
語活動を必修化しました。教育再生懇談会は小学校英語の低学年化や語彙の大幅
増など、さらに混乱に拍車をかけています。

はたして、これらが「政策」の名に借するでしょうか。破綻は明らかです。
なぜか?方針の稚拙さに加えて、教育に金をかけないからです。国の歳出に占め
る教育費の割合は、2002年の8.2%から2006年の6.6%へと削減され続けています。
GDP比でみた日本の教育機関への公的支出は、OECD加盟30カ国中の最下位レベルで
す。
この春、予算と人員増を求めた文科省は「完敗」しました。
「教育再生」とは笑止千万。亡国政府の関心は子どもの教育より道路なのです。
キツイ審判を下しましょう。

ーーー以上引用終わりーーー

▲このページの上へホーム